「New normal」を含む日記 
はてなキーワード: New normalとは
2024-04-28
■anond:20240428195645
1文字間違えたんだけど
KAMEN AMERIKA は、日本のパンクロックバンドで、独特のサウンドとエネルギッシュなライブパフォーマンスで知られています。バンドは 2011 年に結成され、東京を拠点に活動しています。 KAMEN AMERIKA のメンバーは次のとおりです。
ベーシストの Ryosuke Takahashi
KAMEN AMERIKA の音楽スタイルは、パンク、ハードコア、オルタナティブ ロックの影響を受けており、激しいリズム、キャッチーなリフ、感情的なボーカルを特徴としています。彼らの歌詞は通常、社会的問題、個人的な闘争、若者の不安を扱っています。
バンドは、日本のパンクロックシーンで注目を集め、国内外で熱心なファン層を獲得しました。彼らは、活気に満ちたライブパフォーマンスと、音楽を通じて彼らのメッセージを伝える情熱で知られています。
KAMEN AMERIKA は、いくつかの EP とアルバムをリリースしています。彼らの注目すべきリリースには次のものが含まれます。
2015 年のアルバム「From Here to Anywhere」
2018 年の EP「Resistance」
2020 年のアルバム「The New Normal」
バンドはまた、日本と海外の両方で広くツアーを行い、ライブパフォーマンスを通じて彼らの音楽を広めています。彼らは、パンクロックフェスティバルやイベントで定期的に演奏し、活気に満ちたライブ体験を提供しています。
KAMEN AMERIKA は、音楽を通じて社会的および個人的な問題を提起し、彼らのファンに力を与えることに取り組んでいます。彼らの歌詞は、社会的正義、平等、個人の強さなどのテーマを探求しています。バンドはまた、音楽コミュニティ内での連帯とサポートを提唱しています。
KAMEN AMERIKA の音楽は、Spotify、Apple Music、Bandcamp などの主要な音楽ストリーミングプラットフォームで入手できます。彼らのソーシャルメディアの存在感も強く、Facebook、Instagram、Twitter でフォロワーと交流しています。
KAMEN AMERIKA は、日本のパンクロックシーンに活気と独自性をもたらし続けているエキサイティングで情熱的なバンドです。彼らの激しい音楽、パワフルなライブパフォーマンス、社会的メッセージは、世界中のファンに響き続けています。
こんな嘘はどこから持ってくるんだろう
2023-01-15
■陰謀論・謎のプロパガンダを真に受けてきゃっきゃ言うのはいいけどニュース見たら？
'Seriously doubt' imminent invasion of Taiwan by China -Pentagon chief
So we’ve seen increased activity in – aerial activity in the straits. We’ve seen increased surface vessel activity around Taiwan.
And again, we believe that they endeavor to establish a new normal, but whether or not that means that an invasion is imminent, I seriously doubt that.
So we will continue to watch and we will continue to work with our allies and partners to do everything that we can to ensure that we promote peace and stability in the strait and in the region overall.
（台湾）海峡で航空活動の増加が見られます。台湾周辺でも水上艦の活動増加が見られます。
ただ、それが侵攻が差し迫っていることを意味するかどうかについてかなり疑問視しています。
- 全文：Secretary Antony J. Blinken, Secretary of Defense Lloyd J. Austin III, Japanese Foreign Minister Hayashi Yoshimasa, And Japanese Defense Minister Hamada Yasukazu At a Joint Press Availability
https://www.state.gov/secretary-antony-j-blinken-secretary-of-defense-lloyd-j-austin-iii-japanese-foreign-minister-hayashi-yoshimasa-and-japanese-defense-minister-hamada-yasukazu-at-a-joint-press-availability/
参考になりましたか？
2020-11-02
■【速報】NAPHO COVID-19 終息を宣言
【ジュネーブ共同】北大西洋および環太平洋保険機関 (NAPHO) のジェームズ事務局長は 17 日の記者会見で、北大西洋および環太平洋地域における COVID-19 の終息を宣言した。先んじて 2041 年 10 月に中国保険機関 (CHO) の出した終息宣言に遅れること約 2 年、2020 年に世界規模での爆発的な広がりを見せた COVID-19 は 23 年の時を経て全世界的な終息宣言がなされたこととなる。
ジェームズ事務局長はまた、2042 年 3 月より 3 度に分けて世界規模の調査を行った結果、地域や世代によってばらつきはあるものの平均して 89% の人々に COVID-19 の感染歴および T 細胞の免疫記憶が確認されたと発表。この度の終息宣言はこの調査に基づくものであり、COVID-19 の罹患リスクおよび重症化リスクが旧来のコロナウイルスと同程度になった事を宣言するもので、人類が COVID-19 を克服したことは意味しないと強調した。
≪COVID-19 および大域国際保険機関に関するこれまでの主な経緯≫
- 2019 年 12 月 中国武漢で COVID-19 の最初の報告。
- 2020 年 3 月 世界保険機関 (WHO: World Health Organization) がパンデミックを宣言。
- 2021 年 10 月 中国の製薬会社が開発した COVID-19 ワクチンの一般向け接種を中国国内で開始。
- 2021 年 12 月 WHO は中国のワクチンを COVID-19 に対する効果が確かな最初のワクチンであると承認し、以後 COVID-19 ワクチン中国株 (CVCS: COVID-19 Vaccine Chinese Strain) と呼称すると定める。同月、中国は輸出を開始。
- 2022 年 2 月 アメリカは CVCS の安全性が担保されていないとし禁輸措置をとり、同時に WHO を脱退。WHO に代わる組織としてアメリカ公衆衛生局 (PHS: United States Public Health Service) を省に格上げしアメリカ公衆衛生省 (United States Department of Public Health Service) とする (略称変わらず)。
- 2022 年 3 月 アメリカの製薬会社が開発した COVID-19 ワクチンを PHS が承認し一般向け接種をアメリカ国内で開始。PHS はこのワクチンを先進 COVID-19 アメリカワクチン (ACVA: Advanced COVID-19 Vaccine of America) と呼称すると定める。
- 2022 年 10 月 ロシアとイギリスの製薬会社がほぼ同時にそれぞれの国で COVID-19 ワクチンの承認を受け国内でのワクチン接種ならびに輸出を開始。
- 2023 年 2 月 CVCS の副反応が許容できるリスクを超えているという認識が広まり、禁輸措置以前にアメリカで接種した人々や、ヨーロッパ諸国で接種した人々の間で集団薬害訴訟を起こす動きが広まる。中国の製薬会社は、中国国内での副反応の報告率が一桁小さいことを根拠に徹底抗戦の構えを見せる。
- 2024 年 3 月 アメリカが中心となり PHS を母体とする北大西洋保健機関 (NAHO: North Atlantic Health Organization) が発足。多くのヨーロッパ諸国は WHO を脱退し NAHO へ合流。
- 2024 年 6 月 NAHO、環太平洋地域の国々の加盟が相次いだことを鑑み、北大西洋および環太平洋保険機関 (NAPHO: North Atlantic and Trans-Pacific Health Organization) に改称。
- 2024 年 9 月 WHO はその枠組みを大きく再編し中国中心の大域国際組織となり中国主導保険機関 (CHO: China leading Health Organization) と改称。
- 2024 年 11 月 北半球の冬の流行に向けての COVID-19 ワクチン接種が一般化。CVCS は CHO 加盟国のみでの接種にとどまり、NAPHO 加盟国では ACVA が 80%、イギリス株が 20% の割合で接種。CHO、NAPHO いずれにも非加盟のロシアは国内でのみロシア株を接種。この傾向は以後変わらず。
- 2025 年 3 月 中国の製薬会社が莫大な和解金を支払い全ての集団訴訟で和解。裁判における薬害の真相追究は行われぬままとなる。中国政府による金銭的な補助が非公式に存在したと一部報道が出るも中国政府は即座に否定。
- 2027 年 4 月 CHO の加盟国全てで COVID-19 に対する実効再生産数 1 未満を達成。
- 2028 年 2 月 CHO は中国はもはや CHO を主導する立場では無く CHO 加盟国全てが中国と同等であるとみなすとし、中国保険機関 (China Health Organization) と改称 (略称変わらず)。
- 2029 年 6 月 NAPHO 加盟国全てで COVID-19 に対する実効再生産数 1 未満を達成。NAPHO は COVID-19 はコントロール可能な状態になったとし、適切な予防措置を取った上での経済活動の完全再開を許容すると発表。アメリカ市民を中心とした UCC (Under Controlled Covid-19) ムーブメントが起こる。NAPHO は一方で完全な終息宣言までは相当な期間が必要になることも指摘。全ての市民が新しい生活様式 (New normal) を受け入れるべきだとした。
- 2041 年 10 月 CHO は CHO 域内での COVID-19 終息を宣言。
2020-06-22
2020-05-11
2020-05-07
2020-05-03
■「夜の街」は死ぬ
after緊急事態宣言を考えてみたが、所謂「夜の街」クラスターの原因となったと推測される接待飲食等営業や性風俗関連特殊営業は一時的にほぼ壊滅するんじゃないかと思う。
まずワクチンや治療薬が万民にいきわたらない限り、コロナ以前の経済活動は不可能だ。
仮に緊急事態宣言明けにコロナ以前の経済活動に戻すとなると、無対策の場合の実効再生産率が2を超える以上、再流行し医療の逼迫→再度の緊急事態宣言へと至るのは明白だと思う。
コロナの治療を医療崩壊が起きない程度に諦める（スウェーデン方式）選択であればコロナ以前の経済活動に戻すことも考えられるが、これには死生観の変革も求められ、政治、国民理解のハードルが高い。
諦めずに医療崩壊を防ぐためには２つの選択肢が考えられる。（あるいは併用）
一つ目が所謂諸外国のnew normal、専門家会議が語るところの新しい生活様式を市民が行うことだ。
これは実効再生産率0.5-0.7となる現在の経済活動の水準から若干元に戻し、医療を維持できる実効再生産率0.8-0.9となる程度の経済活動を行う選択と理解している。
この場合、濃厚接触を行う可能性が高い産業には自粛の継続なり接触頻度を低める工夫をしての営業が社会的に求められる可能性が高い。
二つ目が感染者のトレーサビリティを強化したうえで、徹底したクラスター対策を行うことだ。これは韓国、台湾が選択している方式と理解している。
この場合、国民は何らかの形で行動履歴を政府に常時提供し、感染者が判明し次第、過去の行動から接触者を割り出し通知する仕組みを構築する必要がある。
言うまでもなく、このどちらも前述の産業との相性は極めて悪い。
前者の濃厚接触はそもそもこの手の産業が提供している本質的価値そのものであるし、後者のトレーサビリティはこの手の産業の顧客が匿名性を一般的に求める以上、利用を嫌厭する大きな理由になる。
テレビ番組やネットでも「夜の街」産業従事者が緊急事態宣言が明け、元通りになることを心待ちにしている声が流れることがあるが、心の中で「まあ助からんやろうなぁ」と思う。
同じことはインバウンド関連事業者にも思う（海外旅行の復活には日本と旅行者の母国双方の感染が収束している必要があるが、それは年内どころか来年、再来年までかかるケースも多いだろう）。
政府がどんな手を打とうと（経済的に）死ぬであろう人が、希望を捨てない発言をしているのはぶっちゃけメンタルに来る。