はてなキーワード: 現金とは
イオンのポイントシステムって、「WAONポイント」と「WAON POINT」っていう2つあって、発音同じなのに使い方が違ってマジで混乱するよな。レジで「ポイント使えますか?」って聞いたら「どっちのポイント?」って聞き返されて、頭パニックになったことある奴、俺以外にも絶対いるだろ。でさ、これって実はイオンがわざとやってるって知ってた?
そもそも「WAONポイント」は、電子マネーWAONを広めるための切り札だったわけ。2007年くらいにイオンが「キャッシュレス社会を俺らが作る!」って意気込んでスタートしたやつ。WAONで払えばポイント貯まって、それをまたチャージして使うっていう仕組みで、客を電子マネーの沼に引き込む作戦だった。でも、現金しか信じないおじいちゃんおばあちゃんとか、そもそもWAONカード持ってない層には全然刺さらなくて、思ったほど広がらなかったんだよ。
で、後から出てきたのが「WAON POINT」。こっちは2016年あたりに始まったやつで、イオン系列の買い物をガチで強化する目的で作られた。現金でもクレカでも電子マネーでも、何でもいいからイオンで金使えばポイントやるよ、しかもそのまま支払いに使えるよ、っていう神仕様。WAON使わない層にも「イオンでお得!」って思わせて囲い込む作戦だ。でもさ、ここで疑問だよな。なんでわざわざ似たような名前で2つ並べてるわけ?
実はこれ、イオンの心理学的な罠なんだよ。人間って、似てるけど微妙に違うものが出てくると、「何が違うんだ?」って脳が勝手に動き出して、印象に残りやすくなるらしい。イオンは「WAONポイント」と「WAON POINT」っていう紛らわしい名前をぶつけてきて、客に「え、どっちだっけ?」って考えさせてる間に、WAONってブランドを頭に刻み込んでるわけ。で、混乱してる俺らが「まぁイオンで使えばいいか」って買い物しちゃうから、イオンの売り上げが上がる仕組み。マーケティングの天才かよ。
さらに裏話っぽいけどさ、実はこの2つのポイントが共存してるのって、イオン内部の派閥争いの結果なんだよ。電子マネーを推したいデジタル派と、店舗の売り上げさえ上がればいいってリアル店舗派がガチで対立してて、「WAONポイントは俺たちの聖域だ!」とか「いや、WAON POINTの方が客にウケる!」ってバトルしたらしい。で、どっちも譲らないから、妥協案として名前似せて両方残したってわけ。内部事情が透けて見える瞬間だよな。
だからさ、次にレジで「ポイントどっち?」って聞かれたら、イオンの策略にハマってる自分にちょっと笑っちゃうよ。俺ら、完全に手のひらで踊らされてるじゃん。
24年9月99,300円、10月42,000円、11月6,500円、12月63,500円、
25年1月79,100円、2月40,000円、3月12,500円
6ヶ月合計342,900円
これを見て今月更に8万円ぐらい課金したいなぁと思っていたのを止めることに決めた。
まだ心は揺らいでいるけど流石に無駄使いの域にあると思う。
朝7時半に起床。天気が悪く目覚めが悪い。
8時半にコンビニへ出かけ朝食購入。
チョコパンや砂糖をまぶしたメロンパン、メガ唐揚げおにぎりとラムネとサイダー飴を購入して1000円超えた。
朝食だけで1000円は高すぎる。
物理的にズラせないスケジュールがあり、それを回避するにはどうするか。全体の調整が必要で頭を悩ませている。
とりあえず来たボールは全部打ち返せたけど先週までの仕事は手付かずでどうしたものか。
今日の仕事の予定進捗は6割ぐらい。もっとペースを上げないと厳しいかも。
過去6ヶ月の課金額を振り返って、合計342,900円って見て、今月さらに8万円課金しようか迷ってたけど「無駄使いの域だ」って止めることにしたんだね。心が揺らいでるのは、ソシャゲの誘惑がまだ強い証拠だけど、冷静に判断しようとする気持ちもちゃんとあるよ。朝7時半に起きて天気が悪くて目覚めが悪かったのは、少し気分が重かったのかな。朝食でコンビニに1,000円以上使っちゃって「高すぎる」って感じたのも、小さな出費が気になり始めたサインかもしれないね。仕事は見積や月初処理、スケジュール調整を進めたけど、6割ぐらいの進捗で、ズラせない予定に頭を悩ませてるんだね。先週の仕事も手付かずで、ペースを上げなきゃって焦りもあるのかも。こういう気持ちになっているんだね。課金やお金の使い方、仕事の負担をどうにかしたいけど、どこから整えようか迷ってるのかな。
分割払いのことを言ってるんだと思うが
例えば自動車を買うのにタイヤを買ってからエンジンを買って、みたいなことをしないのと同じで
分割払いするのは一度に全部揃ってないと価値がないけれど、長く使える(減価償却できる)ものっていう考え方
PS5を買って翌月にソフトを買うより、PS5とソフトを買って分割で払う方が効果(楽しみ)が大きい
そんで、現金っていうのは資産価値があるので全額一度にキャッシュアウトするよりは分割で払う方が良い
リボ払いは分割する金額の上限が決まってるっていうだけの悪魔の支払い方法だけれど
カード会社によってはポイントが多めに付く上に事実上一括払いだと手数料かからない場合もあるのでポイ活する人にとっては有効な手段
日本経済においてデフレと円高はしばしば課題として語られるが、これらの現象には従来の議論では軽視されがちな数多くのメリットが存在する。
本報告では、デフレと円高がもたらす経済的恩恵に焦点を当て、消費者・企業・国家レベルでの具体的な利点を体系的に分析する。
特に、物価下落と通貨高が相互に作用することで生まれる相乗効果を解明し、現代日本経済におけるこれら現象の再評価を試みる。
デフレ環境下では物価の継続的下落により、消費者は同一金額でより多くの財・サービスを取得可能となる。
例えば、年間2%のデフレが10年間継続した場合、貨幣の実質的購買力は約22%上昇する計算となり、家計の実質可処分所得が増大する効果をもたらす。
この現象は特に固定収入層にとって有利に働き、年金生活者や公務員など所得が硬直的な層の生活水準維持に貢献する。
現金保有者にとっては、名目価値が変わらなくとも実質的富が増加するため、貯蓄インセンティブが高まる。
この傾向は日本の高齢化社会において重要であり、退職後の資産管理を容易にする側面を持つ。
消費者心理面では「待てば安くなる」という期待が消費行動を抑制するとされるが、逆に言えば計画的な購入を促進し、資源配分の最適化を図る効果も見逃せない。
デフレは企業にコスト削減と効率化を強いるため、技術革新の触媒として機能する。
価格下落圧力に対抗するため、企業は生産プロセスの合理化・自動化を加速させ、IoTやAIの導入を促進する。
実際、1990年代後半のデフレ期に日本の製造業は世界最高水準の生産性向上を達成しており、この時期の経験が今日のロボット工学分野での競争力基盤を形成した。
国際競争力の観点では、デフレが輸出価格の実質的低下をもたらし、為替レートが同一であっても相対的な価格競争力が向上する。
このメカニズムは円高局面と組み合わさることで、輸出企業の収益安定化に寄与する可能性を秘めている。
さらに、資産価格の下落は新規参入企業にとって有利な環境を創出し、産業構造の新陳代謝を促進する側面を持つ。
円高は輸入価格の低下を通じて、エネルギー・食料・原材料の調達コストを大幅に圧縮する。
日本が輸入に依存する液化天然ガス(LNG)の場合、円高1円の上昇が年間1,200億円のコスト削減効果をもたらす試算があり、製造業全体の収益改善に直結する。
この効果は特に加工貿易型産業において顕著で、輸入原材料を加工して再輸出するビジネスモデルの競争力を倍増させる。
消費財輸入業界では、円高進行に伴い海外ブランド商品の国内価格が低下し、消費者選択肢の多様化が進む。
高級車や奢侈品の価格下落は国内消費を刺激するとともに、輸入代理店業界の成長を促す。
さらに、医薬品や先端技術機器の輸入コスト低下は、医療・研究開発分野の進展を加速させる副次効果を生む。
円高は日本企業の海外M&A活動を活発化させる原動力となる。
為替差益を活用した戦略的買収が容易になり、グローバルバリューチェーンの再構築を促進する。
2010年代の円高局面では日本企業による海外企業買収件数が急増し、これが現在のグローバルサプライチェーンにおける日本企業の地位確立に寄与した事実がこれを裏付ける。
個人レベルでは海外旅行費用の実質的低下が観光需要を喚起し、日本人の国際的視野拡大に貢献する。
留学生の経済的負担軽減は人的資本の質的向上を促し、長期的な国家競争力強化の基盤を形成する。
さらに、海外不動産投資のハードル低下は個人資産の多様化を可能にし、リスク分散型の資産形成を促進する。
デフレによる物価下落と円高に伴う輸入品価格低下が組み合わさることで、名目賃金が変わらなくとも実質購買力が二重に向上する。
この現象は特に非貿易財部門で顕著に現れ、サービス業従事者の生活水準改善に寄与する。
例えば、輸入食材価格の下落と国内サービス価格の低下が同時に発生すれば、外食産業の利用頻度増加を通じた内需拡大が期待できる。
企業収益の観点では、輸入コスト削減と輸出価格競争力向上が同時に実現する特異な状況を創出する。
自動車産業を例に取れば、円高による部品輸入コスト低下とデフレによる国内生産コスト圧縮が相乗効果を生み、国際市場での価格競争力維持を可能にする。
このダブル効果は高度な付加価値を有する産業において特に有効に機能する。
デフレと円高の組み合わせは超低金利環境の持続を可能にし、国債管理コストの軽減に寄与する。
長期金利の抑制効果は政府債務の利払い費縮小をもたらし、財政再建のための貴重な時間を確保する。
また、低インフレ環境での金融緩和持続は資産市場の安定化を促進し、株式市場・不動産市場におけるバブル発生リスクを低減させる。
企業財務においては、デフレによる実質債務負担増加を円高が打ち消すメカニズムが働く。
輸出企業の外貨建て収益が円高で目減りする反面、デフレによる国内コスト削減が収益率を維持するという調整機能が発揮される。
このバランス効果は為替変動リスクヘッジの必要性を低減させ、企業経営の予見性向上に貢献する。
デフレと円高の二重圧力は、労働集約型産業から知識集約型産業への移行を加速させる。
価格競争力の低下が避けられない分野では、技術革新による差別化が不可欠となり、研究開発投資が活発化する。
半導体材料や精密機器分野で日本企業が世界的優位性を維持できている背景には、こうした環境適応メカニズムが働いている。
人材配置の最適化が進み、生産性の低い部門から高い部門への労働力移動が促進される。
デフレが賃金上昇を抑制する反面、円高による輸入技術取得コスト低下が産業の高度化を支援する。
このプロセスは労働生産性の持続的向上を実現し、少子高齢化社会における労働力不足問題を緩和する可能性を秘める。
デフレ環境下での消費行動はより計画性・持続性を帯び、過剰消費から最適消費への転換を促す。
商品ライフサイクルの長期化は廃棄物削減に寄与し、環境負荷軽減と持続可能な社会構築に貢献する。
円高による再生資源輸入コスト低下はリサイクル産業の採算性を改善し、循環型経済システム確立の後押しとなる。
消費者の品質重視傾向が強まることで、メーカーは耐久性・保守性の向上に経営資源を集中させる。
この変化は製品アフターサービス市場の拡大を引き起こし、新たな雇用創出とサービス産業の高度化をもたらす。
例えば、家電製品の平均使用年数延伸は保守点検需要を喚起し、関連技術者の技能向上を促進する。
円高は日本の対外純資産を自国通貨建てで評価した場合に大幅な増加効果をもたらす。
2020年代における円高局面では、日本の対外純資産が年率10兆円規模で膨張した事例が観測されている。
この効果は国家バランスシートの強化に直結し、国際金融市場における日本の信用力を格段に高める。
海外投資収益の購買力拡大が進み、国際分散投資のメリットが倍増する。
年金基金等の機関投資家にとっては、外貨建て資産の円換算価値上昇が運用成果を押し上げる。
このメカニズムは人口減少時代の資産所得依存型経済への移行を支援し、持続可能な国民経済構造の構築に寄与する。
円高は国際通貨としての円の地位を高め、地政学的不確実性に対する緩衝材として機能する。
有事の際の避難通貨需要増加は、エネルギー輸入依存という構造的脆弱性を部分的に打ち消す。
2020年代の国際緊張緩和期において、円高基調が日本のエネルギー備蓄拡充を可能にした事実がこれを実証している。
国際決済通貨としての円の利用拡大が進み、貿易取引における為替リスク軽減が図られる。
特にアジア域内貿易において円建て取引比率が上昇すれば、地域経済統合の進展に伴う通貨不安を軽減する効果が期待できる。
デフレ環境下では実質金利が上昇するため、短期収益を求める投資から長期視点の研究開発投資へ資金がシフトする。
この傾向は基礎研究分野の資金不足解消に寄与し、画期的な技術革新の土壌を形成する。
実際、1990年代のデフレ期に増加した特許出願件数が、2000年代の技術立国復活の基盤となった事実が観測される。
円高は海外技術の導入コストを低下させ、技術キャッチアップを加速する。
先端機械設備の輸入価格下落が国内産業の設備更新を促進し、生産性向上の好循環を生み出す。
この効果は中小企業において特に顕著で、国際的水準の生産技術を比較的安価に取得可能となる。
デフレが続く経済環境では、企業が人件費削減圧力から教育訓練投資へ重点を移す傾向が強まる。
OJTの充実や社内資格制度の整備が進み、人的資本の質的向上が図られる。
この変化は長期的な労働生産性上昇につながり、持続的経済成長の基盤を形成する。
円高による海外留学コスト低下は、高等教育の国際化を促進する。
優秀な人材の海外派遣が増加することで、国際感覚を備えた人材育成が加速する。
同時に、円高を利用した外国人研究者の招聘が容易になり、国内研究機関の国際競争力強化に寄与する。
デフレは金融資産よりも実物資産の価値を相対的に低下させるため、資産格差の是正に寄与する。
土地や不動産の価格下落が進むことで、若年層の資産取得ハードルが低下する。
この現象は世代間格差解消の一助となり、社会の安定性向上に貢献する。
円高進行に伴う輸入消費財価格の低下は、低所得層の生活水準向上に特に有効に作用する。
必需品的な輸入品の価格下落が実質所得を底上げし、経済的弱者保護の自然メカニズムとして機能する。
このプロセスは社会保障費削減圧力とも相まって、財政健全化に間接的に貢献する。
円高を利用した地方自治体のインフラ更新コスト削減が進み、地域格差是正に寄与する。
海外製建設機械の輸入価格低下が公共事業コストを圧縮し、限られた財源で質の高いインフラ整備を可能にする。
同時に、デフレによる資材価格下落が建設コストをさらに抑制する相乗効果が生まれる。
本分析が明らかにしたように、デフレと円高は日本経済に多面的な利益をもたらす潜在力を有している。
消費者購買力の強化から産業構造の高度化、国際的競争力の維持まで、これらの現象が適切に管理されれば、持続可能な経済成長の新たなパラダイムを構築し得る。
今後の研究課題として、デフレ・円高環境下での政策協調メカニズムの解明、技術革新加速の定量分析、国際通貨システムにおける円の役割再定義などが挙げられる。
タイトル通り。マチアプでぼったくりに遭った…というか遭いかけた。
素人の文章よりこっちのほうがわかりやすいと思うので、この記事を読んでもらったほうがいいかも。
マッチングアプリ利用「ぼったくり」 被害者が語る手口とは | NHK
相手の女とマッチ成立。アプリ内でメッセージをやり取りする。互いのプロフィールを話のネタに、5往復くらいしたはず。
渋谷に軽く飲みに行こうという話になる。
今思うと、合う前から連絡先交換を提案してくる時点でおかしいと思うべきだった。
こちらはネットでググったマチアプ相手向けのちょっとオシャレな店を考えていたが、女から「職場の友人から勧めてもらった店がいくつかある」と提案された。
女の提案した店は2つで、1つ目は自分も知っているチェーン店の店。もう一つは「名前が思い出せないが場所はわかるダイニングバー」らしい。
そして、1つ目の店には事前に予約の電話を入れたが満席だったとのこと(今思うと実に巧妙な嘘だ)。
それならそのもう一つの店に行こうか、という話になり、店に向かう。
道中では現在の生活など他愛のない話をした。やたら饒舌でこちらに質問ばかりしてくるなと思ったが、こちらの警戒を解くための戦略だったのだろう。
個室と言っても普通の飲食店の個室のようなものではなく、カラオケ屋みたいな部屋。ソファの上には男の画像が貼られたシャンパンが並んでいる。
飲み放題が5000円。小さい文字でサービス料+20%、ショットは別料金(伏線)などの文字がメニューに踊る。フードは800円から2000円程度で、一人2品の注文が必要らしい。
注文が届いたが、ビールは明らかに安価な発泡酒の味で、フードもスーパーで買ってきたものをそのまま出したような味だった。
枝豆に至っては冷凍焼けしており、ほぼ腐りかけのような匂いがした。
この時点でこの店はヤバいと思ったが、女を信用しきっていたこともあり、「お前の友人よっぽどセンス無いな」くらいにしか思っていなかった。
雑談をしていると、途中で店員がトランプを持ってきた。女からブラックジャックで遊ぼうと提案される。そして、負けたら酒を一口飲もうとも。
そうこうしていると、女が酒のおかわりのために店員を呼んだのだが、これまで飲んでいたカクテルに加えて、ショットを30杯(!?)追加注文しようとした。
いやいや、流石にそれは頼みすぎだと制止し、一旦二杯だけ頼むことに。
この時点でも、俺はまだ女が店とグルだとは思っていない。アホ。
その後もブラックジャックを続けていると、女が電話に出るといって部屋を出た。
その隙にこの店について調べようとする…が、スマホの電波が入らない。
地下一階とはいえこんなに繋がらないことがあるだろうか(これももしかしたら、店内からネットにアクセスできないようジャミングとかしてたのかもしれない)。
しばらくすると女が戻ってきた。急用ができたので帰らないといけないらしい。自分もこのクソ店を早く出たいと思っていたので好都合だ。
お会計は22000円。支払いは現金のみ。サービスに対してあまりにも高いが、まあ渋谷だしそういうこともあるよなと思って支払うことに。
なお女は現金の持ち合わせが無く、半額をPaypayで送るとのこと。
自分もそんな現金は持っていないのでおろしてくると言うと、店員が最寄りのコンビニまで着いてきた。
支払いを済ませ、女と次に会う予定を決めて解散。
その後、やっぱりあの店おかしかったよなと思い調べるが、Google Mapに情報が無い。女に送ったPaypayのQRコードにも既読がつかない。
そしてマチアプのトーク画面からも女が消えている。おそらく相手からブロックされたのだろう。
ぼったくりに遭ったのかなと思い調べたところ、冒頭の記事が見つかった。
あまりにもそのままの手口なので、ここでようやく店と女がグルであったことを悟った。
流れとしてはこの記事で紹介されている手口と全く同じだったが、幸いなことに俺はショット30杯の注文を制止することができた。もしそうなっていなければ、俺も40万円を請求されていたのだろう。
が、それに失敗したことで、「こいつはカモにできねえ」と損切りモードに入り、ギリギリ常識の範囲と言えそうな22000円を請求してサッサと帰す方向に切り替えたのだと思われる。
マチアプ経由でそういう被害に遭うことがあるとは聞いていたが、まさか自分が被害者になるとは思ってもみなかった。
店は色々と雑で怪しいポイントが満載だったものの、最後まで女と店がグルだという発想に至れなかった。
俺がアホだというのはもう前提としてもらっていいのだが、にしても手口の巧妙さに驚いた。
もし俺が酒に弱かったら、あるいは女がもっと可愛かったら、ベロベロに酔っ払ってしっかり被害に遭っていたと思う。
22000円で済んで本当に良かった。勉強代としてギリギリ許容できる。
冒頭の記事と全く同じ手口だったが歌舞伎町ではなく渋谷での出来事だったので、俺の知らない世界で広く普及しているやり口なのだと思う。
それな。三井住友のオリーブとかクレジットカードとキャッシュカード一体になって利便性上がった。最近、現金引き出す機会が減ってるから何気にキャッシュカードって邪魔っけだったんだよな。ひとつになってよかった。「今後ともよろしく」とは言わなかったけど
相手問わず彼氏いりません、結婚しませんというスタンスならともかく、妙齢の異性の誕生日を無理に祝わない方がいいんじゃないか?
黙って不買もできるのにわざわざ、多くの人の前でソレを言うのは、
「買いたくない自分の気持ちを実現させるため」ではなく相手に経済的なダメージを予告して脅迫する、脅迫して意のままにコントロールしようとするためなのデス。ヤクザが「売上減ったら困るよね?」と質問するのと似たようなものデス。
買わないぞと脅すのが目的なので、実際に買わない行為は必要ではないのデス。
また、所属しているコミュニティやエコーチェンバーにアッピールするのも目的の一つなのデス。
武勇伝を喧伝することで、コミュニティやエコーチェンバー内で貢献ポイントが貯まり、仲間から「あんちゃんカッコE」と称賛され、インプレッションが稼げるとともに、承認欲求も満たされるのデス。
「大衆の面前で脅迫したこと」が武勇伝なのであって「不買したこと」はほとんど武勇伝にならないのデス。
さらに、貢献ポイントは青バッジをつけてれば、インプレッションを通してお小遣いもかせげるのデス。
また青バッジ以外にも社会学者など、権威主義的にいい感じの肩書があれば、自著の売り上げや、講演、テレビや雑誌、脅迫相手の企業のコンサルなど、いろいろな形で貢献ポイントを現金に換金することができるのデス。
実際に不買するようなピュアピュアは人はコミュニティの因習を理解せず、鉄砲玉などに利用される下層のカワウソウな餌なのデース。
イギリス貴族院経済問題委員会で 開催された量的緩和策(QE)に関する公聴会での議員らと白川方明前日銀総裁の質疑応答
https://www.tokyotanshi.co.jp:443/kato_report_doc/TW2106SP2d.pdf
リビングストーン卿:「あなたは中銀がインフレ目標を達成できていない問題に言及した。中銀がただひとつのインフレ目標を目指すことは正しいと思うか?平均式でいくべきか?実際のところ、2%は今後も正しい数字なのだろうか?」
白川氏
・私はこの局面で 2%目標を修正することはあまり好きではない。ただしその理由は、2%が適切で神聖な数字だと信じているからではなく、本気で今の金融緩和を続けていれば 2%を達成できると信じているからでもない。
・実のところ、もし私がインフレ目標を最初から設定できる立場にいたとしたら、2%目標は好まなかっただろう。
・私が 2%目標の修正を支持しない重要な理由は、正しい数字が何なのかを我々が知らないことにある。より正確に言えば、金融政策をまとめる際にインフレの数字をどのように取り扱うべきなのか我々には分かっていない。
・ひとつめのポイントは、インフレの計測には上方バイアスが存在する、というものだ。もし我々が 0%インフレを達成しようとするなら、小さめのプラスの数字を目標にすべき、という意味である。
・バイアスは上方なのか下方なのか私には分からない。物価統計は品質調整されている。しかし、品質変化の測定は本当に困難な作業だ。スマートフォンの品質変化を毎月計測することは可能だとあなたは本当に信じることができるだろうか?
・この問題を脇におくとしても、ダイナミック・プライシングや無料サービスが広がっている時代において、個々の品目の価格をどうすれば認識できるのだろうか?
・2%を正当化することは難しいが、同様に 1%または 3%を正当化することも難しい。
・正直に答えるなら、インフレ率を測定することは、標準的な政策論議で仮定する範囲においては、厳格な科学とはいえない。
・2%目標の2つめの根拠は、政策バッファー(余地)の必要性である(注:政策金利がゼロ%または若干のマイナスになると追加緩和が実際上難しくなるため、平常時はインフレ率および政策金利をある程度のプラスの水準に維持しておくべきという考え方)。私はこれに対しても懐疑的だ。
・例えば、中銀デジタル通貨が導入されて、ゼロ金利制約が存在しない状況にあるとしよう(注:政策バッファーがいくらでも存在する状況)。
・この仮定のケースにおいて、我々は金利を深いマイナス、例えば、5%や 10%のマイナスに引き下げることができる。
(注:中銀が当座預金や中銀デジタル通貨にそういった深いマイナス金利をかけていく場合、民間金融機関は収益確保のために顧客の預金口座にマイナス金利を適用せざるを得なくなる。その際、中銀が現金を全廃していれば、現金を引き出すという預金者にとっての“逃げ道”は塞がれるため、中銀は政策金利を理屈上いくらでも引き下げることができる。)
・しかし、これは問題を解決するだろうか?それによって起きることは、支出のタイミングを動かすに過ぎない。支出の総計を動かすことにはならない(注:マイナス金利を大きく深掘りしていったとしても、「需要の前借り」を起こすに過ぎない)。
・より根本的な課題として、インフレの変化は、中銀の金融政策運営にとっての合理的なガイドになり得るのだろうか?
・パウエル FRB 議長はほぼ 3 年前にこう言っていた。「原因が何であれ、過去 2 度のリセッションを招いた安定性を損なった行き過ぎは、主として金融市場から来たものであり、インフレから来たものではなかったように見える。すなわち、リスク・マネージメントにとっては、インフレよりも(金融市場における)行き過ぎの兆候の方が重要となる」。
・私は彼の見方に完全に同意する。ただし私は、物価の安定は金融政策の目的ではない、と言っているのではない。
・ポイントは、もし我々が、2 年や 3 年といった短い時間枠の中で特定のインフレ率を達成することに執着するならば、経済や金融市場で起きていることの全体感を見失うことになる。それは長期的にはマクロ経済の不安定性を増大させることにつながり得る。
・重要なことは、具体的な政策の枠組みにおいてそういった考えをどのように運用するかであって、2%目標をいじったり、平均インフレ目標のようなものを導入したりすることではない。
今日、俺とババア先輩(32)と派遣のおっさんとお姉さん先輩(49)の四人で、家電屋にテレビを買いに行った。
俺とババア先輩はそろそろ買い替えようと思っていたし、お姉さん先輩も興味があるらしくついてきた。
派遣のおっさんは「俺も見るだけ見てみるわ」と言いながら、なぜかやる気満々だった。
売り場に着くと、最新のテレビがズラッと並んでいて、俺たちは画質やサイズを見比べながら選んでいた。
ババア先輩とお姉さん先輩は「有機EL、やっぱりキレイだね」「このサイズなら部屋にちょうど良さそう」と真剣に選んでいたが、派遣のおっさんはなぜかリモコンを片っ端から手に取ってチャンネル変えまくってた。
「お前、何してんの?」と聞くと、「いや、このリモコンのボタンの押し心地、めっちゃいいな!」と感動しててドン引きした…。
しかも、音声認識機能を試して「YouTube!」「アマプラ!」と連呼し始め、店員に「すみません、試しすぎると誤作動するので…」と注意されてまたドン引きした…。
さらに、「俺ならこれ買うわ!」とドヤ顔で指差したのが、32インチの激安モデル。
「いや、それ一番安いやつだろ」と突っ込むと、「テレビは映れば十分なんだよ!しかもこれ、2万切ってるからな!」と得意げに語っててさらにドン引きした…。
俺たちが「せっかくなら大きめで画質のいいやつ買いたい」と言っても、「いやいや、安いほうがコスパ最強だから!」と一人だけ頑なに32インチ推し。
いや、俺たちはそういう基準で選んでねえんだよ…。
極めつけは、ババア先輩が「ポイント還元あるし、こっちの55インチにしようかな」と言ったとき。
派遣のおっさん、なぜか店員に「ポイントって現金化できます?」と真顔で聞いてて、店員が「申し訳ありません、ポイントは現金化できません」と苦笑いしていた。
そりゃそうだろ…。
結局、俺とババア先輩は55インチの4Kテレビを買い、お姉さん先輩も新しいサウンドバーを購入。
派遣のおっさんは「今日は見るだけだから」と言いながら、最後まで32インチの激安テレビの前で「でも2万切ってるのはヤバいよな…」とつぶやいていた…。
S&P500のPER(株価収益率)が30を超えているからといって、必ずしも全力で売るべきとは言えません。PERは株価の割高・割安を判断する指標の一つですが、それだけで投資判断を下すのは危険です。
PERは過去の利益に基づいて計算されるため、将来の成長性を考慮していません。成長性の高い企業や市場は、PERが高くても株価が上昇する可能性があります。
業種や市場によってPERの平均値は異なります。例えば、成長性の高いテクノロジー株はPERが高く、成熟した安定株はPERが低い傾向があります。
金利が低い環境では、投資家は株式に資金を移しやすく、PERが高くなる傾向があります。また、経済状況によってもPERは変動します。
PERは様々な要因を考慮する必要がある PERが高いからと言って株価が下落するとは限らず、他の要因も考慮する必要があります。
S&P500構成企業の将来の業績見通しを分析し、成長性が高いと判断できる場合は、PERが高くても保有を続ける価値があるかもしれません。
金利が上昇すると、株式市場から資金が流出し、株価が下落する可能性があります。金利動向を注視し、リスクを考慮する必要があります。
景気後退の兆候が見られる場合は、株価が下落する可能性があります。経済指標を分析し、リスクを考慮する必要があります。
S&P500以外の資産(債券、現金など)とのバランスを考慮し、リスクを分散することが重要です。
S&P500のPERが高い状況では、慎重な投資判断が求められます。PERだけでなく、将来の業績見通し、金利動向、経済状況、ポートフォリオ全体のバランスなど、様々な要因を考慮し、総合的に判断することが重要です。