はてなキーワード: 市場とは
あれ、これ前にも書いたっけ?
大量にって言うけど多分ファンの方が多いんだけど、アンチがコメント多くするのと、信者がそれに構うから盛り上がってるコメントとして上位に来て、結果荒れてるように見える
明確なVtuberアンチって黎明期に結構消えた印象だったから
なんというか「ここにいたのか」って感じがした
石の下の虫みたいな
代表的な反応
・単純な誹謗中傷
などなど
なんというか、すごく若そうなんだよね
あと基本的に「ファンのアンチ」みたいな反応(俺が一番嫌いなタイプ)
ただ、アンチ動画があったり、アンチまとめが伸びたりするほどの市場になってないんだが
特定のVtuberの動画には時には7割アンチじゃないかというコメントが付いているケースも有る
(たぶん、肯定的なコメントがしづらい動画なんだと思う、そういうのって否定意見が目立つんだよね)
公式に凸してるように見えないのは、凸すると単純に削除・通報されるからだと思う
考えてみればYoutubeやTwitterであれだけ目立ってるVtuberアンチがこれほど少ないのは逆に奇跡な気がする
基本コンテンツがライブ配信であり、中に入って1時間くらい観ないと具体的に叩きようもないからかなと思う
そういうのはファン叩きになるよね
時代遅れとか出羽守とか、どこぞの「分かってるつもり」な人らが言いそうな陳腐なレッテル貼りって感じで微笑ましいわ。
EV持ってるフリしてるって、まあ勝手に思い込んでくれても構わないんだけど、なぜか【Hyondai】なんて書いてる時点で本当に車知ってんのか怪しいもんだ。
それに、車を持ってようが持ってなかろうが、現状分析するのに必ずしも個人所有は必要ない。
周りはEVシフトや自動運転領域で新技術を次々と投入して、データも公開して、実証も進めてるわけで、情報が溢れてる時代に「持ってないから分からない」って論法は、逆に自分の情報リテラシー不足を晒してるようなもんだろ。
で、ティア4っていう固有名詞を出してきたみたいだけど、こっちは「かわいそうだから」あえて実名出さずにいたんだよ。
自動運転で本気で覇権取り合ってる連中(WaymoやTesla、Huawei、Xiaomi、さらには後ろ盾の強いスタートアップ群)と比べて、どう足掻いたって技術力、投資規模、データ量、開発サイクル、どれ一つ太刀打ちできる状況にないのが現状だからね。
市場支配力もない、コスト面でも勝負にならないのに、優しさのつもりで実名は避けてやったんだよ。実名挙げると「お、おう……」って雰囲気になるだけだし。
まあ、ただ罵るだけじゃ芸がないから、アイデア提案でもしてやるよ。
自動車業界も、すべて「単体で頑張れば報われる」時代じゃない。
データ連携、他業種とのアライアンス、インフラ整備、ソフトウェアプラットフォームの共有化、クラウド連携、サブスクビジネスモデルへの転換、UXデザインの刷新――こういった幅広い発想と、国や公共機関、海外企業との協力が鍵だ。
ポチポチとカスタムして小手先で対応する時代じゃなくなってるんだよ。
お前さんはさ、毎回同じ論法で軽EV持ち上げてるだけの「軽EV原理妄信爺」だな。
CDセグ以上はEVに向かないとか、2トン近い車重を挙げてドヤってるけど、世界見渡しゃ軽量で安価なEVなんざ実在してんだよ。
たとえば欧州で売られてるダチア・スプリングは1トン前後で、都市部の移動手段として割と受け入れられてる。
中国でもBYDのシーガルみたいな軽量小型EVがバカスカ売れて、既に発売から半年ほどで累計10万台以上普及しちまってる。この事実はどう説明すんだよ?
お前が得意げに「軽EVは合理的」とほざく一方で、世界中のメーカーは各セグメントでEV展開して、重量増への対策を電池技術や素材開発で競い合ってるんだが?
それを「EV信者」とか「ニワカ」とかレッテル貼って終わらせるだけじゃ、ただの視野狭窄な妄信爺そのものだわー(笑)
最近、やたらと「日本車はガソリン車やハイブリッド車(HEV)で儲け続けることが正しい」とかいう風潮に持っていこうとする人をみかける。
それなのに、シュリンクする内燃機関技術に固執し、いまだに「ウチらが正義」みたいな態度を取るのは、日本を礼賛しているように見えて、実は衰退に追いやる悪魔だと思う。
そんな情報が流れれば、慌ててスタンドに並んで、結局無駄な時間を費やす人たちがどっと増えるわけだよ。ガソリンスタンドに長蛇の列を作って余計な渋滞を生み出しながらね。
EVユーザーからすると、自宅の基礎充電環境でまったく問題ないので、泣きながら給油している姿を見ると正直虚しいと感じるわ。
この無意味な時間を浪費する構図が、いまのガソリン依存の滑稽さを象徴していないか?「EVはまだ高い!」とか「充電環境が~」って言い訳をし続けて、結局はたっかいランニングコストを支払い続け、自己防衛的な悪循環に陥ってるわけだ。
海外はもうEVや再生可能エネルギーに真剣にコミットし、技術の進歩と市場拡大を同時進行で進めている。中国なんか、一時期は粗削りなEVだらけで「質が微妙」と笑われてた時期もあったが、今や急速に進化して世界を席巻する勢い。テスラと肩を並べ、EVインフラを整えながら、次世代バッテリー技術の覇権争いをしている。
一方日本はどうか?「EVシフトは減速してる」とか「EVは終わりだ」みたいな印象操作をし、「だからこそ新型エンジン開発が正義なんだ!」と豪語する。
最近は水素エンジンやら新型エンジンで市場を牽引しようみたいな話ばかり。
電気自動車も進んでるって?
でも実のところ、彼らの手元には基礎研究段階の特許ばかりが積み上がっていて、量産化の目途は立たないという現実。
何年経っても量産段階に進めず、実際の市場投入が遅れる。その間に世界はどんどん先に行ってしまう。
プリウスが登場した時代には、確かにトヨタは新技術の先駆者だったかもしれない。
世界がEVに傾く中、トヨタは「EVはまだ未成熟」と言わんばかりの態度を取り、内燃機関にこだわった。
結果的にEVシフトから取り残され、アメリカや中国勢に後塵を拝している。
これってまさに「ガソリン・HEVで稼ぐことが正義」と思い込んで、変化への適応を拒んだツケなんじゃないのか?
さらに、この「ガソリン・HEVこそ正義」的な精神構造は、日本の産業界、政治、そして一般的なメディア・国民性にまで根強く染みついているように思える。
「日本車が世界を席巻している」という昔の栄光に固執し、未来を見据えた大胆な技術投資や市場戦略ができないまま、ズルズルと衰退の道を下っているのが今の姿。
はっきしいって国内市場はめちゃくちゃ小さいし、頼みの海外市場での存在感も低下する中で、ガソリンやHEVでしがみつくことは本当に合理的なのか?
いま日本で売られているテレビって、純国産ブランドはどれほど残っている?
シャープは鴻海(ホンハイ)、東芝はハイセンス、パナソニックはTCL。
携帯電話だって、かつてP(パナソニック)、N(NEC)、F(富士通)、D(三菱)、T(東芝)、S(ソニー)、H(日立)がひしめいていたが、いまはほとんど姿を消してしまった。
結局、昔は世界をリードしていたはずの日本企業が軒並み海外勢に買収され、ブランド名こそ残っていても実質的には外国資本下で動く状況が増えている。
しかも、今の自動車業界の戦場は、もはや内燃機関vsEVではなく、自動運転ができるかどうかだ。
「EVはバッテリーが~」とか「材質が~」とハード面だけで戦うと思い込んでる奴は、完全に時代錯誤。いまはソフトが主戦場だよ。
中国のシャオミやファーウェイがEV参入しているし、あのアップルは結局自動車参入で敗北したと言われている。
日本にGoogle傘下のWaymoが入るというニュースまで出ている。
さらに、アンチEVのアメリカ次期大統領トランプにうまく取り入ったイーロン・マスクが、FSDを自動運転レベル4として認めさせようとする動きさえある。
こんな世界の流れに全くキャッチアップできず、ハードの旧技術に固執して「ウチらが正義」なんて言ってる風潮を作った奴らは、本当に悪魔だろ。
このままじゃ、日本は世界から「いつまで古いクルマ文化にしがみついてるの?」「結局ブランドだけで中身は空っぽじゃん」と笑われるだけ。
ガソリン・HEV依存を「正義」と称えることで、日本が得るものはもう何もない。
未来への投資を渋り、EVシフト、さらには自動運転やソフトウェア戦略への適応を遅らせることは、結局のところ日本自身を蝕む悪魔的な選択だと言わざるを得ない。そろそろ目を覚ますべきだろう。
「ガソリン・HEVこそ正義」という呪縛、そしてハード志向の化石思考から抜け出さないと、この国は家電、携帯電話、そして自動車の分野でも完全に世界の周回遅れになる。
また上っ面だけの言い返しご苦労さん♪
お前さん、Model 3やAtto 3が2トン近いからどうだって? そりゃEVはバッテリー積めば重量増すのは当然で、世界中どこも軽量化とコストバランスで悩んでるんだよ。
確かに軽量で低コストなEVは魅力あるが、それが全世界で通用するパッケージか??
車重だけ切り出して、デカい車しか眼中にない中国市場をバカにする割には、自分は軽EV持ち上げるだけで、実際どのメーカーがどんな形で販売戦略組んでるか挙げもしねぇ。
結局「軽EVが正しい」とか「ATTO 3褒める奴は馬鹿」だとか、印象論の繰り返しで中身スッカスカなスポンジ脳なのはお前自身だろ。
「はてな爺」とか「EV信者」とかレッテル貼ってるけど、実例出せば「必死なだけ」って一蹴、他国市場や各社戦略、規制対応を挙げたら「中身ない」と言い張る。
結局お前は「軽EV最強! 海外勢はクソ!」って唱えるだけの、視野狭窄の軽EV原理主義者じゃねぇか。
いやいや、お前さんの論調、まるで企業統合がそのまま勝利の処方箋かのような単純発想だな。
世界三位とか数の大小でホルホルしてるけど、今後の自動車産業が抱える課題はEV化やソフトウェア主導の技術革新、環境規制対応、そしてグローバルなサプライチェーンの再構築だぞ?
ただ大きな枠組みにまとまったからって、すぐに勝ち確定みたいに語るのは浅はか過ぎる。
日本勢にしろ、ホンダと日産が組んで規模的に米欧中に対抗できるかもしれんが、「大きければ勝つ」なんてのは旧時代の発想でしかない。
豊田会長がすしざんまいポーズで披露してたあの電気自動車たちは、一体どこへ行ったんだろうね?
それをまるで無かったことにするかのように、EVにPHEV、FCEVを含めるのはまだしも、HEVまで入れて「EV揃えてます!!」感を出してるのは愚かの極み(笑)。
日産はルノー依存時代に新車種開発をサボってたツケを簡単に払えるわけもなく、苦境に立たされてるのは見ての通り。
単なるサイズ自慢で先行き安泰と思ってると、技術進化や市場変化に置いてかれて痛い目見るぞ。
アメリカのTesla・GM・フォードだろうが、中国のBYD・ジーリーだろうが、彼らは独自の強みを活かしてるし、規模と統合だけで相手を切り捨てられる時代でもない。
「馬鹿は滅びろ」とか言う前に、どのメーカーも新技術への投資と柔軟な戦略転換が必要だ。
結局、統合しただけで安心してる奴こそ、次の波で吹き飛ばされる馬鹿になりかねんぞ。
日産が元ナンバー3だった関さん(現・鴻海でEV事業率いる)を呼び戻そうとしたら、
「戻る気はねえよ、むしろうちで買ってやろうか?」って返されて、
「買えるのか?」なんて問いかけたら、
「うち、売上30兆円ですよ?」って即返ししたっていう。
結局、内から何も生み出せず、外圧でようやく動くような旧体質なメーカーが、
ただ規模拡大や統合で勝ち残れるなんて妄想は甘すぎるってことだ。
セブンイレブンの買収や、
これとは全く関係のない話なのかもしれないが、
長らく日本企業で続いた敵対的買収から逃れるための手法が失われてしまいつつあるのは事実だ。
台湾企業の鴻海による買収を回避するための動きであったようだ。
鴻海はルノーが保有していた日産株を買い取ることで日産の経営に参画することを狙っていたという。
その動きに対して日産ホンダともに慌ててガードする動きを取ったということだ。
従来の日本企業であれば持ち合い株(お互いの株を持ち合って買収の動きを抑える)で守られていた日本企業が、
持ち合い株式の取得に費やされることで、
持ち合い株式は、企業間の相互監視機能を弱め、経営の規律を低下させる傾向がある。
東証は、この問題を解消し、より透明性の高い経営体制を促進しようとしている。
持ち合い株式は市場で流通する株式数を減少させ、株式の流動性を低下させる。
これにより、より多くの投資家が参加しやすい市場環境を整備し、
持ち合い株式の解消は、企業の経営効率を改善し、株主価値の向上につながると期待されている。
以上のような考え方に基づいて東証は持ち合い株の解消を促している。
これが正しいかどうかはわからないが日本企業が海外(もちろん国内も)の企業から敵対的買収の機会によりさらされているのは事実である。
男が女の顔や若さより乳のサイズを優先してるなら、マッチングアプリや結婚相談所やお見合いなどの婚活の仕組みやユーザーも女のように低身長はフィルタリングされて視界に入らない、不良在庫になる男性が低身長しかおらず、婚活業者が四六時中「スペックの高い男性とマッチングしたい女性は身長を妥協すれば希望が叶いますよ!」と訴える現状になってない
すでに日産が傾いてるけど、2025年は日本の自動車産業が敗北したという事実が、誰の目にも明らかになる一年になるだろうね。日本の自動車産業はどこで間違ったんだろうね。どうすれば助かってたんだろう。
世界初の量産型EVを発売し、テスラに変わって日本メーカーが世界のEVシフトをリードする可能性もあった10年前の2014年。
トヨタがテスラ株を全て売却し、テスラの動向をコントロールしつつEVの売上から収益を得る可能性を放棄した2016年。後のEVシフトのきっかけとなる怪物を解き放った2016年。
テスラ中国ギガファクトリーが立ち上がりモデルYが発売され、VWがID3の量産を開始しEVシフトに乗り出した2019年。
世界中のメーカーでEVシフトをぶち上げたのをうけ、「電気が足りない」「550万の雇用が」と自工会会長が反発した2021年。
メディアが「EV失速」を叫ぶ中、中国メーカーが確かな競争力をつけた2024年。中国市場を、東南アジアを、そして世界中の市場を奪われ始めた2024年。まずは日産とVWが逝った2024年。
せめてあの時こうしていれば、というのはいくつも思い浮かぶでしょう。でも現実はもうここまで来ちゃいました。
日本の自動車産業が崩壊する。この時代を生きる日本人の一人として、どうあっても影響を受ける悲しいイベントです。悲しいけど、どうやらもう避けようがない、ここまできた以上は仕方のないことなのかもしれません。
実際に浮くのは、たかがマッチングアプリや婚活や結婚相談所で初対面の異性に断られた程度で「自分を釣り合う異性を選ばない高望みクズ女」とギャオる個体がデフォのネットで声のでかい男性だよ
定期的に「身長170cm以上男性希望」と明記する知らない一般人の婚活女アカウントに逆上して無数の非難が集まるのもそう
どんな痛い女でも、自分がアプローチした男はすべて言いなりになるハーレム世界を現実に求めた挙句、自分を対象外にする知らない男を探し出してネットリンチ炎上、糾弾まとめ記事量産する事例とか存在しないからね
恋愛工学で成功して報告する人が殆どいないのも、マニュアルが有効か否かよりも、女に断られても自分を受け入れる女が見つかるまで探し続ける、女に選ばれるように行動する段階にすらたどり着けないから
顔や金があれば女の方からモリモリ寄ってくるという妄想を好むのもそれがある
性的魅力もそうだけど、女から見たら一度籍を入れたら増長され、家事育児共稼ぎ、義実家や近隣住民や子供の学校や習い事やPTA等の人間関係を全て押し付けられるリスクしかない
ただ男の身長は女の若さと言われるように、特に突出した地位や収入がなくても背が高い男は婚活市場ではすぐ売れていき、余る事は基本的にない
「時給1500円なんか無理」という企業の声に対する反応が視界に入って掲題の疑問が出てきた。
円安で盛り上がってんのって、株式市場とかいう賭博と、外貨でビジネス回してるグローバル企業と、コロナで皆の健康のために迫害を受けたインバウンド界隈ぐらいでしょ?
そもそも輸入に過度に頼ってる日本でコストプッシュインフレ起こったら支出の方が先に増えるんだから賃上げなんか無理に決まってるよね。
海外で回してるビジネスの規模がデカいグローバル企業の決算は派手に見えるけど、結局のところ、円安で外貨が膨れてるから決算書が映えてる面もあるんじゃないの?
海外で回してるビジネスの原資を国内の賃金支払いで食い潰したら、その先に待つのは自滅だよな。
インバウンド界隈はいまは羽振り良いかも知れないけど、その前に酷い迫害受けたのは皆知ってるわけで、腰掛けで稼ぐことはあっても本腰入れて業界に飛び込む人はそう多くないように思う。
「バブル越えの最高値更新!」と盛り上がった賭場も、国内市場は燃料が尽きて小康状態が続いてて、結局海外頼み。
マイルドインフレ目指してたけど人間に制御できるわけもなくアグレッシブなインフレになって皆が苦しんでるの見てると「マイルドインフレ至上主義者は一体どんな夢の未来を描いてたのかな?」と不思議になる。
「過度のインフレは日銀が是正する!」なんてドヤ顔が透けて見えそうなご高説を増田で垂れ流してた人、今の状況をどう見てんのかな?
FXの楽しさを語るなら、それは単なる言葉遊びではなく、魂を燃やす冒険そのものだ。市場という名の壮大な劇場に足を踏み入れた瞬間、全身を駆け巡る興奮と、計り知れない可能性に心を奪われる。その感覚は、誰もが一度は夢見る自由な生き方を、ほんの一瞬でも手にしたかのような錯覚を与えてくれる。そして、その一瞬が現実に変わる可能性があるのが、この世界の醍醐味だ。
相場が動き出す瞬間の緊張感、それは心臓が跳ねるような感覚だ。チャートを見つめながら、「ここだ!」と思うポイントにエントリーするその瞬間、全身の感覚が研ぎ澄まされる。その一方で、ミスをすれば大きな痛手を負うかもしれないというリスクが、まるで生きていることを実感させてくれるようだ。恐怖と歓喜が交錯するその刹那こそが、FXを特別なものにしている。
そして、何よりも魅力的なのは、FXが極めて個人的な戦場であるという点だ。他人の目を気にする必要もなければ、上司の顔色をうかがう必要もない。ただ自分自身の判断が全てを決める。その自由さは、現代社会において稀有なものであり、同時に恐ろしくもある。だからこそ、勝ったときの達成感は何にも代えがたい。
また、FXを通じて得られる学びもまた、計り知れない価値を持つ。テクニカル分析の奥深さや、経済指標の影響力、さらには心理戦の重要性など、市場で勝ち続けるために必要な知識は多岐にわたる。その過程で、自分の弱さや限界にも直面するだろう。しかし、それを乗り越えたとき、単なる「トレーダー」ではなく、自信に満ちた「戦士」としての自分がそこにいる。
もちろん、すべてが順風満帆ではない。連敗が続くとき、眠れない夜を過ごすこともあるだろう。しかし、その苦しみさえも、FXの本質を知るための重要な一部だと思える。なぜなら、それがあるからこそ、勝利の味がより甘くなるのだから。
最後に、FX 10万円チャレンジが楽しい理由を一言でまとめるのは難しい。それは、人生そのものが持つ複雑さや可能性、そして挑戦の全てが詰まっているからだ。勝つ喜びも、負ける悔しさも、すべてが自分の糧となり、新たな挑戦への原動力となる。そう、FXは単なる金儲けの手段ではなく、人生そのものを楽しむための究極の舞台なのだ。
参考文献
https://www.musically.jp/ifpi-global-music-report2024
世界の音楽市場のグラフ見てて思うんだけど、音楽業界が復活したというより元に戻っただけだよね
しかも世界経済はその間に何倍にもなってるわけでさ、元に戻ったっていうのはつまり相対的に音楽産業の衰退を意味しますよね
日本はデフレだったから別として、家の値段が90年代に1億円だったものが20億円とかになってるのがアメリカだから
物価を考えると昔のアーティストみたいに、音楽で稼いでいい家に住むみたいなことは無理だよね
あと、音楽を売る人は何倍にもなってる
ネットの力で簡単に個人が音楽を届けるわけですからそりゃそうなんだけど
なので、同じくらいの市場規模に復活しても、数字は想像だけど、1万人で取り合ってた市場を100万人で取り合うみたいなことになってるってことで、一人分は減ってるわけで
そらTシャツ売るよなぁ
我が国では、「消費者庁が大手メーカーや企業に配慮し、結論ありきでデータを作っていることがあるのでは?」と指摘されることがある。
真偽は不明だし、公表されている資料を見る限りはっきりと「忖度している」とは言えない。
アメリカにおいて高等教育を受けていない大多数の国民は日本人の大半が知っている炭水化物、タンパク質などの知識を持っていない。
もちろん単語として知っている人はいるだろうがそれを実際の食事に生かす知識はないし、あっても金がない。
上院議員や州議員の中にはこの状態を改善するため「学校での栄養指導義務化」や「公立学校でのスクールニュートリショニスト(栄養士)設置義務化」や「生鮮野菜の小売店への優先的な供給」を法案として提出している者もいる。
しかし、そのような法案が提出される度に冷凍食品メーカーやファーストフード運営企業から支援を得ている議員やロビイストが「子供の自由と人権」や「農業生産者や企業の自由」を盾に攻撃する。
彼らによると、韓国や日本の児童が栄養指導や食育と称して好んでもいない食品を学校で食べさせられていることは人権侵害なのだと言う。
ちなみに大企業のお雇いロビイスト(多くは名門T14ロースクール卒の高給取り弁護士)や議員が子供を通わせている学校の多くは廊下で制服のネクタイを緩めて歩いたり、英語の発音を間違えただけで厳しく叱責され、もちろん食事も栄養面が徹底された全寮制校則ガチガチのボーディングスクールである。
また、農業生産者には小売店よりも大手企業に対して安定した価格で大量に商品を買い取ってもらう自由があり、大企業にも自由契約として農業生産者から商品を買い取る自由があると主張する。
それを目にした庶民も「自由と権利の侵害⁈許さん!」って感じで法案に反対する。
法案は常に廃案となり、冷凍食品メーカーやファーストフード店運営企業は安い価格で市場に出回る野菜を軒並み買い取る。また輸出に積極的に回される。
庶民は食品が含有する栄養や添加物の知識も一切なく、生鮮食品を買って自宅で調理するより手間もお金もかからないファーストフードを利用する。
そして死ぬ。
「財政」の圧迫は直接的には問題じゃない。 (間接的には問題がある。)
生活を豊かにするのは物やサービスであって、物やサービスを生産する能力、行き渡らせる能力が社会にどれだけあるかの問題なんだ。
財政だけを健全にすれば結果として医療業界の規模は縮小することは避けられず、医療の能力が低下するということが起こる。
つまり金を出してもサービスが得られないか大幅な高コストになりうる。
(アメリカを見ればわかるが医療を市場に任せるとコストはとんでもない高止まりする。)
これは厳しい規制では押しとどめられない。 実際にコストが掛かるものを規制で押しとどめれば単に経営が成り立たなくて潰れるだけだ。
公的な資金のバックグラウンドがないと現在の医療水準・コストを維持したままで窓口負担は十割というようにはできない。
やるとしても負担割合を徐々に変更するなどして軟着陸させるべきだろう。
アメリカモデルが抱える問題点は過度な市場任せ、医薬品価格や治療費の高騰、保険未加入者の存在などが挙げられる。
ここで提案しているのは「半分民営化」に近い形で、国の関与や規制も依然として重要なファクターにする戦略。
アメリカの「規制が緩い民間主導」に対し、「徹底した監視、詐欺的行為の排除、必要な公費介入を残す」などのセーフガードを設けるといった提案は、アメリカの失敗を踏まえた修正案。
まず、保険は大数の法則が働くので、公的保険が一手にやっていたことを民間に対して小粒に投げるのはコストの面で負けるはず。
さらに言えば、市場の競争が激しくなることによって事業費率の上昇も考えられる。
もう少し言えば、健康保険は互助の理念があるので、これが失われることによって社会の格差が広がる。格差是正のために高所得者への増税などを合わせて行う必要があるだろう。
・全体の無駄なコストが増えるが、(増税がセットでなければ)負担が軽減する高所得者層
・政策的に国内の医療費については中立と思われるため、医薬業界
損をする集団については言うまでもないと思うが、
この手のコメント来ると思った。以下、有料で提供してた記事からのコピペ
日本政府の債務はほぼ円建てで国内消化可能であり、他国の通貨危機と異なり、即座に外貨流出による破綻リスクが比較的低い点は認める。
しかし、それは財政的余裕が無限にあるということにはならない。
高齢化や医療需要の増大は、将来にわたり社会保障支出を押し上げ、潜在的な増税圧力や資産の取り崩しを引き起こす。
長期的に見れば、国債残高が積み上がることで金利上昇リスクが高まり、いずれは財政運営に制約をもたらす懸念は拭えない。
「財政健全化」とは必ずしも財務省のプロパガンダではなく、長期的な財政の安定性や世代間負担の公平性を考えるうえで、広く検討すべき政策課題なのが何故分からない。
外債依存がないからといって、未来永劫財政規律を軽視してよい根拠にはならないのに。
「アメリカの医療保険が失敗している」点を指摘しているが、原案でも「民間に任せる際の詐欺的行為や価格高騰」を懸念し、是正策を考慮している。
アメリカモデルが抱える問題点は過度な市場任せ、医薬品価格や治療費の高騰、保険未加入者の存在などが挙げられる。
ここで提案しているのは「半分民営化」に近い形で、国の関与や規制も依然として重要なファクターにする戦略。
アメリカの「規制が緩い民間主導」に対し、「徹底した監視、詐欺的行為の排除、必要な公費介入を残す」などのセーフガードを設けるといった提案は、アメリカの失敗を踏まえた修正案。
要するに、公的医療保険制度をほぼ廃止し、10割負担を基本としたうえで、民間主導の医療サービス市場を整え、必要に応じて超限定的な公費支援を行うモデルは、財政の健全化と国民の健康意識向上を同時に狙える。
日本の通貨システムと外債に依存してないことを考えれば全く必要がないと分かる財政健全化とかいう財務省のプロパガンダを前提にしてる時点で話にならない。アメリカにおける医療保険の失敗を全く踏まえていない上に目的が前述のプロパガンダと健康意識の向上とかいう極めて曖昧なもので全てがジャンク。
まず、現在の日本における公的医療保険制度をざっくり振り返ろう。
国民皆保険制度という「世界に誇る」仕組みは、確かに戦後復興期から高度成長期にかけて国民の健康と安心を支え、平均寿命の延伸や医療水準の向上に寄与してきた。
しかし、その一方で少子高齢化が顕著になり、医療費は年々増加。結果、国や自治体の財政には深刻な圧迫要因となっているではないか。
誰しも無制限に医療サービスを受けられるなら嬉しいだろうが、それを永遠に続ければ誰かが支払いのツケを負わねばならない。
ここ数十年、その「支払い担当」は次世代に回され、国家財政全体はむくむくと膨れ上がっている。
公的医療保険も、基本的に「定額制食べ放題」のような構造を孕んでおり、国民が必要とする以上の医療を必要以上に消費する誘因にもなっている。
そこで私が考えるのは、思い切って公的医療保険制度を原則廃止し、窓口負担を10割にするというものだ。
もちろん、これが本当に実現されたらショックを受ける方も多いだろう。「病院に行ったら全額自費?そんなの暴論だ!」と。
それは理解できる。しかし、今まで「一律低負担」で医療を享受してきたツケが、今まさに財政を食い尽くそうとしている現状を直視すべきだ。
代わりに、民間保険会社や医療関連ビジネスが各々の健康サービスを提供する。
健全な市場競争があれば、医療サービスの質や価格はある程度合理的な水準に収束するだろう。
もちろん「民間に任せたら、詐欺まがいのぼったくり保険や、ありえないほど高額な医療費が横行するんじゃないか」と不安に思うだろう。
その点は、国や監査機関が厳格なルールや罰則を設けることで、徹底的に対策できるはずだ。
民間への委託は、あくまで国が無法地帯を放置するわけではない。
むしろ現行よりもしっかりした規約を課し、悪質な業者は即刻市場から退場させるような統治を目指す。
たとえば、これから社会を支える子どもたち、経済的余裕のない家庭など、真に手を差し伸べるべき領域には公費負担を限定的に残すべきだ。
これは「未来への投資」であり、子どもたちが健やかに成長すれば、将来の労働力やいのべーしょんの源泉となる。
広く薄くばらまくのではなく、超重点的に「ここぞ」という点に絞る。
肥満対策に悩む人がライザップを使うように、「本当に必要なところ」に公的資源を集中投下すれば、効果的かつ財政効率的だ。
財政面でのメリットは明確だ。まず、国民皆保険的な一律負担軽減が薄れることで、公的支出は大幅に縮減できる。
国や自治体が負担していた莫大な医療費が下がれば、赤字国債を積み増し続ける現状にもブレーキがかかる。
財政改善は国の信用力向上にもつながり、長期的には金利コストの低減や資本市場の安定にも寄与するだろう。
加えて、民間保険や医療産業が自律的な市場として成長すれば、関連ビジネスからの税収増も期待できる。
要するに「国が全部面倒を見る」状態から、「国は最低限、民間が活躍できる健全な土台を整える」にシフトすることで、財政はより健全性を回復していく。
もうひとつのメリットは、国民が自分の健康状態により高い意識を払うようになる点だ。全額自己負担、あるいは自己責任の下で医療サービスを利用することになれば、人は自然と日常の生活習慣に気を配るようになる。
医療が安ければ気軽に病院に行くが、高くなれば「そもそも病気にならないように気をつけよう」となる。
健康な生活が、結果的に自身の経済的負担を減らす構造を作れば、人々は自然と健康的な行動にシフトするだろう。これは長期的に見れば疾病予防、ひいては社会全体の医療負担軽減につながる。
むろん、「病気は運が悪かっただけ」というケースもある。
しかし、一定割合で生活習慣起因の疾患は存在し、それに対して個人が責任を持つ仕組みは、医療費をゼロサムで考えるよりも健全だと言えるかもしれない。
究極的には、医療が「必要な時に使う最終手段」ではなく、「健康維持・増進のための投資」として再評価されるかもしれない。
要するに、公的医療保険制度をほぼ廃止し、10割負担を基本としたうえで、民間主導の医療サービス市場を整え、必要に応じて超限定的な公費支援を行うモデルは、財政の健全化と国民の健康意識向上を同時に狙える。
さらに分かりやすく言うと、「健康管理はあなた自身の手に」「国はサポート役、でもおせっかいな給仕はやめます」といった感じだ。
もちろん、これは政治的ハードルが高いアイデアであり、一挙に導入することは残念ながら現実的でない。
しかし、増え続ける医療費の前で「国民皆保険は不滅」と唱え続けるだけでは、いずれ破綻が訪れる。皆でもう少し制度について考えていこうではないか。
ご存じないでしょうけど貧富の当事者感覚って数字の大きさじゃなくて割合なのよ
年収100万円でも3LK家賃4万水道は井戸中規模スーパーや駅前コンビニはあるけど個人商店の市場で消費が足りる所で独身で保険とかの支出なしだと生活苦しいとは思わない人もいるし
億かせいでも支払いが億単位あったら生活苦しいというでしょうね
肩書とか数字の単位だけから話題にはいる人ってほんとに視野が狭くて「自分は何千万稼いでいる何何のものだが」って言いたいだけなんだろうけど
「生活に困ってる人は困ってる」
「生活に困ってない人は困ってない」
というあたりまえの事をご存じないのよね
この機会に覚えておくと後々役立つと思うのだけど
「困ってる人は困ってる」
位の高い人や運のいい人、お金があるからって困らないわけじゃないの
知らなかったでしょう?
まさかお金もちの成功者の美男美女って悩みがあったりするとか、知らなかったでしょう?
その逆もしかりなのよ